新潟の住所を取得できるバーチャルオフィス2選【格安で個室あり】

こんにちは。ぬの(@the_nunoblog)です。

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IT業界で活躍している「マーケター、デザイナー、エンジニア、動画クリエイター」で20名程のフリーランスチームを組んでおり、Webスキル習得後の「IT業界への転職」や「フリーランスへの独立」も支援しています。

学習者

新潟にあるおすすめのバーチャルオフィスを知りたいです。

今回は、上記のような悩みを解決します。

筆者

ビジネスのために住所が必要で、バーチャルオフィスの利用を検討されている人もいらっしゃいますよね。僕もフリーランスなので、実際にバーチャルオフィスを利用しています。

バーチャルオフィスは「自宅の住所と仕事の住所を分けられる」「ビジネス上の信頼を得られる」など様々なメリットがあるため、僕のようなフリーランスにはまさに最適です。

そこで今回は、利用者の口コミ調査とフリーランスチームの経験や知識をもとに、新潟でおすすめのバーチャルオフィスを比較しながら紹介します。

各サービスの口コミや評判も紹介しているので、ぜひ参考にしてみてくださいね。

筆者

※本コンテンツはプロモーション(PR)を含みます。また、詳しい最新情報に関しては必ず公式サイトをご確認ください。料金は特段の表示がない限りは全て税込表記です。

バーチャルオフィスとは？

バーチャルオフィスとは、住所の貸し出しをメインとした仮想的なオフィスサービスです。

レンタルオフィスやシェアオフィスのように実際のオフィススペースはなく、あくまで住所のみを貸し出す点が特徴です。そのため、オフィススペースが不要な事業者や第二の住所を持ちたい人によく利用されています。

バーチャルオフィスには、住所以外にもさまざまなサービスがオプションとして用意されています。多くのバーチャルオフィスで利用可能なサービスは以下のとおりです。

バーチャルオフィスは以上のオプションをほぼ必ず揃えています。他にも、各バーチャルオフィス独自のオプションがあるケースも。

料金は、月額数百円から数万円かかる場合もありますが、初めて利用する人は1万円以内のバーチャルオフィスがおすすめです。高層ビルや有名な建物の住所にこだわらなければ、1万円以下でも一等地の住所を借りられます。

新潟の住所を取得できるバーチャルオフィスおすすめ2選

様々なバーチャルオフィスを調査し、その中でも特におすすめのバーチャルオフィスは下記の通りです。

①Regus(リージャス)｜三菱地所グループのバーチャルオフィスで高品質

おすすめ度： 5.0

『リージャス』は、三菱地所グループの日本リージャスホールディングスが運営している世界120ヵ国、1,100以上の都市に拠点がり、日本では東京・大阪・名古屋ほか全国に約170拠点のワークスペースを展開しています。

バーチャルオフィスだけでなく、レンタルオフィスや貸し会議室、コワーキングスペースも運営しています。

リージャスのレンタルオフィス利用者は、会議室のような共用設備を無料で使うことができますし、一部有料となりますが、リージャスでは秘書サービスを活用できます。

また、郵便物や宅配物の受付なども常駐しているスタッフが対応してくれます。外出でオフィスを不在にすることが多い事業主におすすめです。

Regus(リージャス)はこんな人におすすめ

» Regus(リージャス)の公式サイトをチェック！

Regus(リージャス)の基本情報

Regus(リージャス)の口コミ・評判

②Karigo｜月額＆初期費用が業界最安の水準で地方で法人登記も可能

おすすめ度： 4.5

『Karigo』は、全国に60店舗展開しているバーチャルオフィスです。北は北海道、南は沖縄、さらに海外ではアメリカにも店舗があります。

Karigoでは、住所貸しと荷物受取が使えるシンプルなホワイトプランを始め、電話転送や電話代行などオーソドックスなサービスが揃っています。

料金は相場と比較して標準的であり、西麻布、銀座、渋谷、代官山、南青山、赤坂、日本橋、世田谷区、上目黒など、都内の一等地の住所を利用できます。

登記代行も安く請け負っており、これから法人登記をされる起業家にもおすすめのバーチャルオフィスです。

Karigoはこんな人におすすめ

» Karigoの公式サイトをチェック！

Karigoの基本情報

Karigoの口コミ・評判

以上、新潟周辺にあるバーチャルオフィスでした。

新潟の一等地の住所を取得できるバーチャルオフィスの選び方の比較ポイント

ここでは、バーチャルオフィスの選び方を紹介します。

①運営会社の規模

バーチャルオフィスを選ぶ際は、まずどのような会社が運営しているかをチェックしましょう。格安ではない一般的な料金のバーチャルオフィスなら、そこまで気にする必要はありません。

しかし、格安バーチャルオフィスの場合は零細企業が運営していることもあり、必ずしも安定した運営がされているとは言えないことも。

運営会社は、各バーチャルオフィスの公式サイトに記載されています。運営会社のホームページを開き、資本金や従業員数、事業経歴をしっかりと確認してください。また、事業をどのように展開しているか詳細に公開しているなら、ある程度の信頼をしてもよいでしょう。

②駅近でアクセスは良いか

駅近であるかは、利便性を考慮した上で大事なポイントになります。住所を借りるだけなのでオフィスに行く機会がほとんどないように思われますが、そうとは限りません。特に都会では交通手段が主に電車になるので、駅近であるほどアクセスしやすくなります。

オフィスに足を運ぶ理由としては、郵便物の受取と会議室の利用があります。郵便物は転送する方法もありますが、全てを転送すると費用が大きくなりがちです。費用を極力抑えたいなら、週に1回ほどはオフィスに行き受け取る必要があるでしょう。

会議室の利用に関しては、複数人で事業を行っていたりお客様との打ち合わせがある人に当てはまります。特にお客様の負担を考慮すると、駅近のバーチャルオフィスを選んだ方がよいです。

③法人登記が可能か

法人登記が可能であるかもしっかりと確認しておきましょう。基本的にほとんどのバーチャルオフィスで法人登記の住所利用が可能です。しかしバーチャルオフィスのなかには、そもそも法人登記ができなかったりプランに含まれていなかったりする場合があります。

1,000円以下のプランは法人登記が含まれず、およそ1,500円以上のプランなら含まれる場合が多いです。バーチャルオフィスの社会的な信頼度が高いほど、料金も高くなります。

費用と信頼性のバランスを考慮してバーチャルオフィスを選びましょう。

④初期費用の高さ

バーチャルオフィスは、月額料金が格安であるため全体的な費用も格安と思われがちですが必ずしもそうとは限りません。月額費用に加えて初期費用も考慮する必要があります。

初期費用は主に入会金を指し、保証金が含まれる場合もあります。初期費用なので契約時のみの費用となりますが、高額であれば1年目の費用は格安と言えなくなります。

⑤最低契約期間の有無

バーチャルオフィスの利用には、最低契約期間がある場合とない場合があります。最低契約期間とは、利用するにあたって必要な最低の契約期間です。

例えば、ナレッジソサエティの場合、最低契約期間(利用期間)が6ヶ月となっています。この場合、利用開始から6ヶ月間は料金を支払わなければならず、基本的に退会はできません。

数ヶ月単位の利用やとりあえず利用してみたいという人は、最低契約期間の縛りがないバーチャルオフィスを選びましょう。

新潟の一等地の住所を取得できるバーチャルオフィスを利用するメリット

バーチャルオフィスを利用するメリットは下記の通りです。

①自宅の住所を隠せてバレなくて済む

請求書の発行や荷物の受け取り、ECサイトやWebサイトの運営、法人登記など、事業を行う上でどうしても住所は必要となります。

自宅住所をビジネス上の住所として活用すると、個人情報の流出など不都合なケースもありますが、バーチャルオフィスであれば自宅の住所を公開することなく事業を行うことができます。

また、賃貸物件であればそもそも商用利用が禁止されているケースもあり、そういった場合は実家もしくはバーチャルオフィスの2択と言えます。

②格安の料金で利用できる（月額数百円）

主要都市で実態のあるオフィスを賃貸するとなると、仲介手数料、保証金、敷金、礼金、前家賃、火災保険、事務用品の用意など、初期費用で数百万円近くの出費になります。

それより安いコワーキングスペースやレンタルオフィスを借りたとしても、入会金や2ヶ月分の利用料が発生するのでまとまった初期費用がかかります。

一方で、『GMOオフィスサポート』や『DMMバーチャルオフィス』などのバーチャルオフィスであれば、月額数百円からすぐに利用できます。

③オフィス住所が一等地になり信用が上がる

バーチャルオフィスはオフィス街に立地していることが多く、丸の内や大手町、六本木、渋谷、梅田、心斎橋、名古屋、福岡などの主要都市で契約できるバーチャルオフィスが多数あります。

契約したバーチャルオフィスの住所は名刺やHPに記載できるので、取引先に対する信用に繋げることができます。

④引越しても住所変更が不要

自宅を事業用の住所として使用すると、引越しのたびに税務署や行政機関に住所変更の届け出をしたり、名刺やHP、請求書のテンプレートも都度変更する必要があります。

法人の本店移転登記に関しては、登録免許税として3万円〜6万円かかってしまうので、手間だけでなくまとまった費用もかかってしまいます。

一方で、バーチャルオフィスを契約していれば、自宅は引越しても事業上の住所は変わらないので住所変更は不要です。

⑤支払手数料として経費計上可能

バーチャルオフィスは住所や秘書代行を借りるという性質であるため、地代家賃ではなく支払手数料として全額経費計上可能です。

また、バーチャルオフィスを借りて自宅でも仕事をする場合、事前に税務署などに届け出ることでどちらも経費計上できます。

バーチャルオフィスは全額計上できますが、自宅は家事按分（約50%）で計上します。

まとめ：新潟の一等地のバーチャルオフィスで住所を得て信用力を上げよう

今回は、新潟の一等地の住所を取得できるおすすめのバーチャルオフィスを紹介しました。

バーチャルオフィスは全国にサービス会社があり、費用やサービスもさまざまです。今回取り上げたバーチャルオフィスにはそれぞれ特徴があり、勤務地や事業内容によって強みが異なります。

まずは自身の事業運営について整理しましょう。無駄な費用をかけないためにも、活動拠点や運用資金を把握したうえでバーチャルオフィスを選んでください。

今回は以上です。最後まで読んでいただき、ありがとうございました。